仮想通貨

ビットコインは2020年に970万円まで値上がり?

こんにちはSYUです。ビットコインにはこれまであまり手をつけてきませんでしたが、2017年のバブル以来、再度ビットコインの高騰が予想されています。このページでは以下の4点を解説します。

  • ビットコインを含む仮想通貨の値動き幅が大きい理由
  • これまでの大きな値動きの理由
  • 2020年にビットコインが値上がりするといわれている理由
  • 著名人のビットコインの価格予想

このページさえ読めば、今のビットコインの価格状況を知ることができるので、参考にしてください。

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仮想通貨の値動き幅が大きい理由

仮想通貨は株やFX、金などに比べて価格変動が非常に大きいです。仮想通貨の価格変動が大きい主な理由は以下の4つとなっています。

  • 取引量が少ない
  • 1日あたりの値動きに上限がない
  • プロの投資家が少ない
  • 国による規制に左右される
  • 中央管理者がいない

取引量が少ない

仮想通貨は株やFX、金と比較すると市場参加者が少なく取引量が少ないです。一部の大口投資家(仮想通貨業界ではクジラと呼ばれます)が動くだけで、ビットコインの価格に大きな影響を与えることも少なくありません。

現在は市場参加者が増えつつあり、取引量が増えれば、値動きが小さくなると予想されています。しかし2018年秋から2019年初の「仮想通貨の冬」の時期にクジラが増加し、ビットコインの流通量の26%をクジラが保有しているようです。そのため今後もビットコインの値動きはクジラの影響を強く受け、大きな値動きを見せるでしょう。

1日あたりの値動きに上限がない

株の場合は株価の異常な暴騰・暴落を防ぐために、株価が1日に変動できる上下の幅を制限する「値幅制限」が設定されています。そのためストップ高(上限)やストップ安(下限)が決定されており、大きな値動きは少ないです。

しかし仮想通貨には値幅制限はありません。仮想通貨バブルであった2017年には、世界最大級金融商品先物取引所であるCMEは、ビットコイン先物取引に値幅制限を設ける意向を示しましたが、約2年経った現在もビットコインには値幅制限はないため、今後もすぐに値幅制限が設けられることはないでしょう。

プロの投資家が少ない

前述のCMEにビットコインの商品先物が上場し、機関投資家などの大口資金が徐々にビットコインに流入してくることが予想できます。しかし未だに機関投資家などの投資のプロが参入するには、ビットコインの市場規模は小さいです。その結果、十分な量の機関投資家が参入しているとは言いがたく、初心者が中心の市場となっています。

初心者が中心の市場のため、プロの投資家であれば冷静に対応できるような出来事でも、例えば国によって規制が行われた場面などで、過剰に反応してしまうことが多いです。その結果、値動きが大きくなる傾向があります。

国による規制に左右される

ビットコインは国境をまたいで移動し、世界共通の通貨になると期待を寄せられているビットコインですが、世界各国での法整備が完備されたとは言えない状況です。そこで各国がそれぞれ規制を行った際に、価格が乱降下することがあります。

しかし国による規制が進められているということは、世界各国でビットコインの受け入れ態勢が整いつつあるということを意味し、長期的にはビットコインの高騰材料です。

中央管理者がいない

円などの通貨とは異なり、中央管理者がいないことはビットコインのメリットの1つです。しかし中央管理者がいないため、プログラムに問題や改善点があり、修正・改善を行う場合は、中央管理者が修正・改善の船頭を切ってくれるわけではないため、混乱が発生することもあります。

プログラムの修正・改善に関する意見が分かれており、収集がつかない場合にはビットコインの将来に対して悲観的な見方が出てきて、価格が乱降下することも多いです。

2017年の仮想通貨ビットコインの高騰(値上がり)の理由

上で紹介した5つの理由により、ビットコインはこれまでも大きな値動きを続けてきました。ここではとりわけビットコインの値段が大きく動いた(10万円から157万円)2017年のビットコインの値動きの理由を解説していきます。

ハードフォークの成功

ハードフォークとは、ブロックチェーンの仕様変更のことです。仮想通貨システムのルール変更も換言できます。この時古いシステムのブロックもチェーン状に伸びていき、フォークが枝分かれするように、1つの仮想通貨が新旧に分裂するものです。

ハードフォークはビットコインに限らず、仮想通貨では珍しいことではありません。しかし2017年のハードフォークはこれまでのハードフォークと比較して規模が大きく、問題の発生が危惧されていました。

しかし2017年のビットコインの大規模なハードフォークは成功したため、これまで買いを控えていたユーザーが買いに走りました。その結果、2017年初には約10万円だった価格が157万円まで上昇します。

ビットコインキャッシュの配布

ビットコインキャッシュとは、2017年にビットコインがハードフォークされた際に誕生した、仮想通貨です。2017年のハードフォーク時に、誕生したビットコインキャッシュはビットコインを持っているだけで、無料で配布されました。

通常ハードフォークした場合、2つの通貨の合計時価総額はハードフォーク時の通貨の時価総額と等しくなるものです。しかし2017年のハードフォークでは、ハードフォーク直後にビットコインが高騰したため、事実上多くの人はビットコインの価格はそのままに、タダでビットコインを手に入れます。

その後もビットコインは何度かハードフォークを行われる予定がありました。そのため新しく発行される通貨を手に入れるためにビットコインを購入したという人も多くいました。ビットコインの需要が増加したため、ビットコインの値上がりに繋がります。

ビットコインによる先物取引の開始

ビットコインの高騰をさらに勢い付けた1つの要因は、ビットコイン による先物取引の開始です。2017年12月10日からはCBOE (シカゴオプション取引所)で、同月18日からは世界最大のデリバティブ取引所CME (シカゴ・マーカンタイル・エクスチェンジ) でも取り扱いが始まっています。

そして日本でもナスダックや東京金融取引所でビットコインの先物取引の検討が始まったと伝えられました。これらのビットコインが金融市場で受け入れられ始めたことで、ビットコインへの期待が高まり、価格の高騰につながりました。

ただし先物取引の開始が2017年12月中旬で、2018年1月中には約107万円までビットコインは下落しています。先物取引の開始はビットコインの高騰を一時的に勢い付けたものの、勢いは長くは続かなかったようです。

2019年5月に80万円を超えた理由

2017年12月に約157万円であったビットコインの価格は、徐々に値下がりを続けていき翌年2018年12月には約36万円となり、大幅に値下がりします。一時期はビットコインに対する悲観的な見方が増え、「仮想通貨の冬」を呼ばれる事態になりました。

しかし2019年2月ごろから徐々に値上がりを始め、同年5月には80万円を超えます。再び値上がりを始めたビットコインが2019年5月には80万円を超えた主な理由は、以下の5つです。

  • ロング優勢の需給面
  • 中国のマイニング状況
  • USDTの乖離減少
  • 株式市場のリスクオフ
  • ビットコインのドミナンス急拡大

ロング優勢の需給面

4月ころからロングが優勢な状況が続いていました。2018年に仮想通貨市場が低迷に陥り現物の需要が少なくなる中で売りポジションで利益を出すことができる「ビットコインFX」の需要が高まっていくことになります。

その中で、証拠金取引が盛んなbitFlyer FXの乖離率はマイナス乖離を推移しており、ロング優勢だということです。ロング優勢のため、ビットコインの需要が大きいということを意味します。

中国のマイニング状況

仮想通貨のマイニング状況も市場価格と密接に繋がっています。ビットコインのマイニングハッシュレート(ビットコインのマイニング速度を示した数値。採掘速度とも)は2017年の仮想通貨バブルの後には下落要因となりました。

しかしビットコインハッシュレートは2019年の相場回復に比例して回復傾向があります。さらに中国では6月から豊水期で電力代が安くなります。そのためマイニングコストが下がり、マイナーの損益分岐価格が大きく下がる可能性がありました。

ただし中国ではこれまで仮想通貨の取引は禁止されていましたが、マイニングに関しては世界最大の市場でした。しかし2019年4月に中国政府が中国国内でのマイニングを禁止する方針を発表したため、今後中国国内でのマイニングが中止された際の影響には注意するべきでしょう。

USDTの乖離減少

USDTとはTether Limited社が運営するドルに固定されたペッグ通貨です。ペッグ通貨とは他の通貨の価値に連動させている通貨を指し1ドルがほぼ1USDTになるように固定されています。発行したTetherの量とTether Limited社が保有するドルの量を同じにすることで1ドルほぼ1USDTに固定されています。

基本的には1USDT=1USDの価値を持つペッグ通貨ではありますが、これまでTether Limited 社の問題発生時に1USDT=1USDから大きく乖離することがありました。

しかし現在、その乖離は縮小傾向にあります。先日仮想通貨取引所のバイナンスがハッキングされ、45億円相当のビットコインが引き出された際にも、USDTの価格は暴落し切らずに、すぐに上昇を始めました。

このようなビットコイン以外の仮想通貨の安定もビットコインの値上がりに寄与した1つの要因です。

株式市場のリスクオフ

アメリカが対中関税を大幅に引き上げ、それに対抗し中国も対アメリカ関税を引き上げるなどして激化する米中貿易戦争による景気後退のリスクがあります。そのため国際株式市場では先行きの不確実性が大きく、難しい状況です。そこで投資家のリスクオフとして、今後数カ月での値上がり益が期待できそうな仮想通貨に投資家の資金が流入してきています。

ビットコインのドミナンス急拡大

ドミナンスとは占有率のことで、ビットコインのドミナンスとは、「ビットコインが仮想通貨市場全体でどれくらいのシェア率なのか」を示す指標です。たとえば仮想通貨全体の市場規模が20兆円、ビットコインの市場規模が10兆円であれば、ビットコインのドミナンスは50%ということになります。

ビットコインはアルトコインからの資金の移動によって、ドミナンスが急拡大しており、現在のビットコインのドミナンスは約58%です。今のところビットコインのドミナンスにおける最高値は、2017年12月に記録した64%となっています。今後もドミナンスが上昇していけば、さらに他の仮想通貨から資金が流れてくることによって、値上がりする可能性があります。

2019年6月に140万円を超えた理由

2019年5月に80万円を突破したビットコインは、そのまま勢いよく値上がりし、6月には140万円を超えました。2017年12月の157万円には届きませんでしたが、仮想通貨バブル当時の最高値に近い水準をマークしました。

2017年のバブルとは本質的に異なる高騰

2019年4月から6月にかけてビットコインの価格は急上昇しました。そしてその後下落したことから、2017年末の仮想通貨バブルと比較されることが多いです。しかし今回のバブル相場を彷彿とさせる高騰は、バブル相場とは異なるものとなっています。

まず第一に2017年のバブル相場では、形のない期待感のみで価格が上昇していました。確かにハードフォークの成功など、価格上昇を裏付ける要因もあったのは事実です。しかし先物取引が開始されたのも、バブルが膨らみはじける直前で、ビットコイン上昇のファンダメンタルズ的要因が欠如していました。

しかし2019年6月のビットコインの高騰には、高騰の根拠となるファンダメンタルズ的要因が存在します。たとえばフェイスブックが「リブラ」という仮想通貨を発表したり、マイニング最大手のBitmainがIPOの準備を始めている状況です。既存の大手企業や機関が仮想通貨市場への参入や行動を起こしています。ただの期待感のみで価格が上昇していたバブル当時とは状況が異なりわけです。

LedgerX社を指定契約市場 (DCM) として公式認定される

2019年6月には、米商品先物取引委員会(CFTC)がLedgerX社を指定契約市場(DCM)として公式認可しました。指定契約市場とはビットコイン先物取引を提供している前述のCBOE (シカゴオプション取引所)やCME (シカゴ・マーカンタイル・エクスチェンジ)と同様に、ビットコイン先物を自ら認定することが可能になります。

そしてLedgerX社は米国で初となる現物決済のビットコイン先物を提供することが予想されています。現物決済のビットコイン先物は、先物の指定受取日に現物であるビットコインが決済されるため、差金決済される前述の市場のビットコイン先物取引とは大きく異なります。

国際金融市場で強まる金融緩和姿勢

現在国際金融市場で金融緩和姿勢が強まりつつあります。日本でも日銀の黒田総裁は今後も躊躇なく追加緩和を検討するとしており、米欧の中央銀行も金融緩和姿勢を強めているのが現状です。

世界的に金融緩和政策の流れが継続すると、世界的な通貨安と低金利が発生します。その結果、外国為替取引などで利益を得るのが難しくなり、新しく資金の逃避先が求められますが、デジタル・ゴールドとされているビットコインを逃避先に選ぶ投資家は多いでしょう。そのため今後もビットコインの値上がりが期待できます。

2019年10月以降も高騰が予想されている理由

2019年6月に約140万円まで値上がりしたビットコインですが、その後すぐに値下がりが続き、10月10日現在までに90万円まで下落しています。しかし2019年10月以降、一時的には値下がりが続いても、ビットコインの価格が高騰すると予想する方は多いです。ここではビットコインが高騰すると予想されている理由を解説していきます。

半減期

仮想通貨の半減期とは、仮想通貨のマイニング報酬が半減することです。発行枚数に制限がある仮想通貨の場合、規定の枚数がマイニングされ市場に出回ると、それ以上は発行されることはなくなります。

マイニング報酬を求めて、現在はマイニング技術が進みつつあり、仮想通貨の発行スピードが速くなっています。仮想通貨の発行スピードが早くなりすぎると、インフレが発生し、仮想通貨の価格が暴落してしまう危険性が高いです。

そこで半減期を迎えると、仮想通貨の埋蔵量は減少し、仮想通貨の発行スピードが遅くなり、インフレを防ぎます。仮想通貨の発行スピードが遅くなるということは、それだけ仮想通貨の希少性が高くなるということ。

ビットコインはこれまで3回の半減期を迎えてきましたが、過去の半減期には価格の上昇がありました。次回の半減期は2020年7月であり、価格の情報が期待されています。

オリンピック

現在ビットコインの導入を積極的に進めている国の中には、ビットコインを決済手段として使用する国が増えてきました。しかし現在日本でのビットコインの決済手段としての導入は進んでいるとは言えない状況です。

オリンピック時には多くの外国人が来日し、買い物やレジャーを楽しむことが期待されます。その際の決済手段の1つとしてビットコインの導入が進められていく可能性は高いです。

世界の都市の中でも経済的規模の大きい日本の東京でビットコインによる決済の導入は、ビットコインの値上がりに、プラスの影響を与えると言われています。

新興国の通貨不安

円やドル、ユーロなどの安定性の高い通貨とは異なり、新興国の通貨は値動きが激しく、経済状況によっては、通貨が明日には価値がほとんどなくなってしまうこともあります。そのため新興国の人の中には、自国の不安定な通貨ではなく、安定性の高い通貨を保有しようという方が多いです。

しかし新興国の方の中には、銀行口座を持っていないことも多く、円やドル、ユーロなどに替えるのは難しいケースもあります。そこで新興国の人々が安定性の高い資産として目をつけているのがビットコインなどの仮想通貨です。

今後世界的に金融、経済不安が始まるといわれています。その際に、自国の通貨が安定性を失った国の方々は、資産をビットコインに替えようとする動きが発生する可能性は高いです。その結果、ビットコインの需要が増え、値上がりする確率が高いといわれています。

機関投資家の参入

これまで仮想通貨の市場規模は、株やFXなどに比べると小さく、参入している投資家のほとんどが個人投資家でした。しかし先物取引の開始や、市場規模の拡大のため、仮想通貨市場への参入を始める機関投資家も現れてきました。今度もこの流れは続くと予想され、資金の大きい機関投資家が参入することで、ビットコインが高騰する可能性が高いです。

Bakktのローンチ

Bakktとはニューヨーク証券取引所の親会社であるインターコンチネンタル取引所(ICE)傘下の暗号資産取引業者です。そのBakktが現物引渡しビットコイン先物をローンチしました。

Bakktはスターバックスとマイクロソフトというメガ企業2社とも提携を結んでおり、そのネームバリューだけでも大きな注目を集めています。スターバックスでは「消費者がデジタル資産を米ドルに両替してスターバックスで使用できる」アプリの開発を行っているようです。

このようにニューヨーク証券取引所の親会社であり、メガ企業2社とも提携を結ぶ業者が仮想通貨のサービスをローンチしたことにより、ビットコインはさらに注目を集めています。

ビットコインETFの承認

ETFは“Exchange Traded Funds”の略で、「上場投資信託」と呼ばれています。証券取引所で取引される投資信託のことです。現在はビットコインは証券取引所で取引されることはありませんが、アメリカを中心にビットコインをEFT化しようという動きがあります。ETF化が達成されれば機関投資家の莫大な資金が流入することになるため、値上がりは必至です。

ただETF化のためにはSEC(証券取引委員会)の認可を受けなくてはなりませんが、これまで何度か申請されてきましたが、承認されませんでした。2019年1月にも米国のビットワイズがビットコインのETF化を申請しており、「ビットコインETF承認はこれまでになく近い」といわれていましたが、10月に申請が拒否されています。

ライトニングネットワークの実装

ライトニングネットワークとは、ビットコインを利用した少額決済を可能にする技術を指します。ライトニングネットワークを利用し、ブロックチェーンの外(オフチェーン)で取引を実行することで、少額の決済が高速で実行できるようになるというわけです。

ライトニングネットワークについてはこれまで何度か脆弱性を指摘されてきてはいますが、その度に修正されてきました。ライトニングネットワークが実装され、より一層ビットコインの利便性が向上することで、ビットコインの値段が高くなる可能性が高いです。

著名人のビットコインの今後の価格予想

「ビットコインは価格が上昇する可能性が高いのはわかったけど、実際にいくらになるの?」と気になるという方は多いはずです。そこでここでは著名人のビットコインの今後の価格予想を紹介していきます。

webbot:2019年内に220万円

webbotとはマイクロソフト社に所属していたコンサルタントのクリフ・ハイ氏とサポートしているジョージ・ユーロ氏が開発した、ビッグデータを利用した情報収集分析プログラムです。ウェブ上に存在する掲示板やブログ、ツイッターなどのSNSなどに含まれた不特定多数の発言を、「スパイダー」と呼ばれる言語収集用のソフトウェアを使って収集します。

webbotはもともと株式市場の価格変動を予想するために開発されましたが、現在では仮想通貨の価格変動の予想にも利用されています。そして2018年の年明けに起きたビットコインの高騰や、ネオやイーサリアムなどの他の仮想通貨の価格上昇についても予想を的中させ、信頼性が高いです。

そのwebbotは2019年内にビットコインが220万円まで上がることを予想しています。他の著名人の予想に比べると、控えめな結果ではありますが、それでも現在の約80万円のところから約3倍近くと高騰すると予想されているわけです。

ジョン・マカフィー氏:2020年までに1億円

アンチウイルスソフトウェアで有名なマカフィーの創業者であるジョン・マカフィーは、仮想通貨に大きな関心を寄せている人物として有名です。2019年10月にはイーサリアム系分散型取引所(DEX)のベータ版をローンチしました。

そんなマカフィー氏はビットコインが2020年までに1億円に到達すると予想しています。あと数ヶ月で1億円まで値上がりするとは、常識的には考えにくいですが、IT業界の大物も、ビットコインに大きな期待を寄せているということです。

トーマス・リー氏:2020年3月までに1000万円

トーマス・リー氏はアメリカの投資調査会社Fundstrat Global Advisorsの共同創設者です。トーマス・リー氏は2018年12月にCNBC(ニュース専門放送局)に出演した際に、ビットコインの適正価格は約150万円としながらも、長期的には1500万円以上まで上昇する可能性を指摘しました。

また稼働しているウォレットのアドレス数やアカウント毎の使用率、供給メトリクスなどを参考に算出すると、2020年3月までに91000ドル(約1000万円)になるという予想を立てています。

ソニー・シン氏の予想:2019年11月までに220万円

ソニー・シン氏はビットコイン決済サービスプロバイダーであるbitpayの最高顧客責任者です。ソニー・シン氏は仮想通貨だけでなく、金融学にも精通しています。2018年にソニー・シン氏がブルームバーグのインタビューに答えた際に、以前から注目されているFidelityの参入やBakktにより、ビットコインが2019年11月までに170万円から220万円まで値上がりする可能性を指摘しました。

ウィリアム・ムーゲイラー:2020年までに260万円

ウィリアム・ムーゲイラーは、仮想通貨業界の著名なインフルエンサーであり、「The Business Blockchain」という仮想通貨業界で有名な本の著者でもあります。そのウィリアム・ムーゲイラー氏は2019年9月にツイッターで主要仮想通貨の価格上昇を予想しました。ビットコインは2020年までに260万まで上昇すると予想しています。

バイエルン州立銀行:2020年春に970万円

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バイエルン州立銀行はドイツに8番目に大きい銀行です。そのバイエルン州立銀行が9月に行なった調査報告によると、ビットコインは2020年春に970万円に到達するとされています。バイエルン州立銀行はレポート内で、ビットコインは限られた量しか採掘できない点で金と共通しているとしています。そのうえで金の適正価格を算出するために用いられるストック・フロー比率をビットコインに当てはめて計算すると、2020年の半減期後の適正価格は970万円だという予想です。